マイホームの購入時期の決め方

マイホームの購入時期はいつごろにすれば良いのか、なかなか結論がでないままで頭を抱えている方も少なくないでしょう。一般的には就業状況が安定していて、今後も継続的に安定収入が見込める段階で、マイホームの検討を始める人が多いようです。住宅の購入といえば家族連れを前提にしていることが多いわけですが、最近では単身者でも購入に踏み切る方も少なくないようです。賃貸マンションはどれほど長期間家賃を支払っていても、自分の資産にはなりません。この点マイホームであれば住宅ローンを完済すれば安定した資産になり、終の棲家ともなります。長期間にわたる住宅ローンの返済というものは確かに負担ですが、安定した資産と生活環境を手に入れるメリットは、そのような負担を念頭にしてもあまりある価値があると言えます。そこで問題となるのは、マイホームの購入時期や決め方はどのように考えるべきなのかということです。

まず結婚して家庭を持ったタイミングで、マイホームの購入時期を検討するという決め方があります。夫婦二人の時期は子育てに忙殺されることなく、将来の生活やライフスタイルについてじっくり考える時間的余裕があります。もっとも結婚してすぐの時期は、生活に回せる経済的余裕のないことが多く、踏み切るにはハードルが高いかもしれません。反面安定した企業や公務員であれば若い年齢からローンを組むことになりますので、それほど厳しい返済プランになる可能性もありません。

マイホームの購入時期で具体化することが多いタイミングでは、子供が生まれたり進学したりするなどのタイミングを探る方が多いようです。一人子供が生まれたことで、子育てを想定して子育て支援が充実しているなどの自治体でマイホームを検討するという決め方もあります。共働き世帯が過半数を超えてきたこともあり、地域の子育て支援策や保育所の場所なども考慮して、子育てを視野に入れて転居と同時にマイホームを購入するというスタイルです。

少し視野を広げると、仕事や家庭の事情という観点ではなく、社会全体の枠内で最適な購入時期というものはあるのでしょうか。社会的にマイホームの購入時期として適しているのは、経済状況や税法などの大改正があるときなどを指摘できます。例えば消費税の増税であるとか、子育て支援策の拡充であるといった機会です。

いずれにせよマイホームを購入して、全く後悔しないで済ませることは困難と言えます。家の購入はどのタイミングでもベネフィットとリスクの双方があることを念頭に判断することをおすすめします。